インプラントの保険適用について

このページでは、インプラントが保険適用になる症例の条件や、治療を受けられる医療機関の条件について解説しています。インプラントは自由診療であり、虫歯で抜歯が必要になったり、入れ歯が不便になってインプラントを入れるなどのケースでは、保険を適用することができません。しかし、一部の条件を満たす症例で、保険が適用になるケースはあります。

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インプラントが保険適用になる症例などの条件

• 生まれつき顎骨の1/3以上が連続して失われている
• 上顎の1/3以上が連続して失われている。また鼻腔や副鼻腔へ繋がっている、あるいは病気などにより切除したという診断がされている。
• 顎骨の形成不全
• 骨の移植により顎骨の再建がされた状態

インプラントの保険治療が行える医療機関の条件

インプラントの保険治療を受けられる医療機関にも条件があります。

• 入院用のベッドが20床以上の歯科、または歯科口腔外科
• 医療機器や医薬品を安全に管理する体制がある
• 当直体制が整備されている
• 常勤の歯科医師が2名以上いる。条件としては、その病院の歯科・口腔外科で5年以上ある、あるいはインプラント治療の経験が3年以上あること。

大学病院の歯科や口腔外科などが、保険適用のインプラント治療を受けられる条件を満たす医療機関に該当するでしょう。

虫歯や歯周病、顎の骨の減少で失った歯に対して、歯科医院でインプラント治療を受ける場合は、保険適用外で自由診療となりますので注意してください。

なお、インプラント治療は、医療控除の申請により費用を抑えることができます。これは、1年間（1/1～12/31）で10万円以上の医療費負担があった場合に、お金（所得税）の一部が還付される制度で、インプラント治療の費用や通院にかかった交通費なども該当します。 ちなみに、本人の医療費のほか、家計を同じくする配偶者や親族の医療費も対象となります。
くわしくは国税庁のホームページに記載があるので、興味のある方はぜひチェックしてみてください。

※2021年9月の調査結果に基づきます。
※1　当サイト内で掲載されているクリニックの中から、日本口腔インプラント学会、国際口腔インプラント学会、日本顎咬合学会、日本先進インプラント医療学会のいずれかに所属しており、認定医以上の資格を保有している医師が在籍しているクリニック。
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